阪神・淡路大震災が起きた1995年1月。当時の神戸の人たちの多くが、地震について特別な対策をしていなかったという。自身もそんなひとりだった『震度7が残した108の教訓』著者の荒尾和彦氏は、東日本大震災の被災地を訪れた。阪神・淡路を含め、その後の大地震の教訓からか、多くの人が地震に対し何らかの備えを行っていた。
そして、いざ大地震を経験して初めてわかった本当に必要だったものと足りなかったもの。現地の声を聞き、荒尾氏は改めて、いますぐ準備すべき「非常持出品」と「備蓄品」を挙げてくれた。
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近く発生の危機が叫ばれている首都直下型地震の被害想定が改められた。震度6強から7へと変わったことで、死者はおよそ9700人、負傷者は14万7600人にものぼるという。それだけではない。大津波を太平洋側に発生させる南海トラフ地震の危険も指摘されている。私たちを再び、揺れが、津波が、襲うのだ。
何万人もの犠牲に報いるために、私はもう一度、大地震の備えについて考えた。被災後の生活を左右するのは被災直後に持ち出す「非常持出品」と、家庭に備えておく「備蓄品」だ。
簡潔にいえば、「非常持出品＝被災直後に必要なもの」、「備蓄品＝ライフラインが復旧するまでに必要となるもの」となる。
しかし、あなたが生活する環境によっても、両者の備えは大きく変わってくる。ポイントは「被災後も自宅が使えるかどうか」だ。これは東日本大震災のケースを考えるとわかりやすい。東北の人は意外にも、大地震に備え、多くの人が自宅に飲料水や食料などを「備蓄品」として備えていた。しかし、それらは虚しくも津波によって流されてしまった。
つまり、津波の危険性が高い沿岸部に暮らす人は「備蓄品」よりも「非常持出品」に重きを置かなければならない。長期の避難所生活を送ることを考え、食料や水も多めに用意しておくべきだろう。また東京都の防災会議で、首都直下型地震では木造住宅の密集地を中心に19万棟近くの家屋が焼失すると想定している。火災の心配があるなら、備蓄品より非常持出品を重視する。
反対に、耐震性の高い鉄筋コンクリート造のマンションなどに暮らす人の場合は、「備蓄品」を充実させよう。避難所での物資の配給は、住む場所を失った避難所の人々に優先的に分配されてしまう。
下の表で自分がどちらを重視する必要があるのか、チェックしよう。
【一戸建て】
沿岸部→非常持出品：◎ 備蓄品：△
内陸部→常持出品：◎ 備蓄品：◎
【マンション】
沿岸部・高層階→非常持出品：○ 備蓄品：◎
沿岸部・低層階→常持出品：◎ 備蓄品：△
内陸部・高層階→非常持出品：△ 備蓄品：◎
内陸部・低層階→非常持出品：△ 備蓄品：○
（◎＝最重要、○＝重要、△＝最低限でも可）
震災後、自宅が使えるかどうかがポイント。火災や津波の危険が高い場所は非常持出品を重視しよう。△と書かれていても最低限の用意は必要。
※女性セブン2012年5月10・17日号
