赤西仁が黒木メイサとの結婚を、所属するジャニーズ事務所に事前報告なしで発表。ペナルティとして、予定していた全国ツアーを中止にし、その違約金を赤西に自己負担させると報道された。その額、なんと4億5500万円にのぼるという。
このニュースに驚いた方もいるだろう。だが、その後、この発表自体が“ポーズ”ではないか、との指摘もあった。実際、赤西に違約金なるものは発生するのだろうか? 芸能プロダクション関係者は語る。
「代わりのいない個人事務所ならいざしらず、数多くのアイドルを抱えるジャニーズ事務所に違約金が請求されることは、まずないと考えて差し支えない。なぜなら、もし仮に赤西にコンサートツアーが組まれていたとして、そのツアーが中止になったとした場合、必ず代役を立てるでしょう。SMAPや嵐じゃなくても、若手のHey! Say! JUMP、Sexy Zone、Kis-My-Ft2、NYCでも、アリーナクラスを満員にできる。違約金の話が出てくる余地はない」
ジャニーズ事務所だけに限らず、芸能人が大手事務所に所属するメリットは、スキャンダルや不祥事を起こしてしまった際にこそ、感じられるものかもしれない。
「仮に、あるタレントがCM出演中にスキャンダルが出てしまった場合でも、極端な話、企業側は『もっと格上のタレントを使えるチャンスが生まれた』くらいに考えているはず。大手事務所は、代わりがいくらでも利くんですよ」(同前)