スマホやタブレットは、“教育ツールとして機能性が高い”といった評価が浸透しつつあり、いまや、幼児が知育アプリを使いこなす話も珍しくない。学齢に達しない子供だけでなく、小学生から受験を控えた高校生向けには、1問1答形式や「暗記型」教育アプリが多数用意されている。
また他業種からの関心も高く、大手家電メーカーが端末提供だけでなく、教育ソリューションにも乗り出したり、ジャストシステムは小学生向け専用タブレット「スマイルゼミ」を開始するなど、参入企業の幅も広がった。
そして既存の教育関連企業の多くも、タブレット学習に参戦。例としては、Z会は自前のタブレットに教育コンテンツを提供する「デジタルZ」を商品化。こうした業界の動向について、同じくタブレット学習を開始した大手通信教育企業のひとつ、ベネッセコーポレーションで昨今のタブレット学習事情について話を聞いた。
「現在の義務教育は、脱・ゆとり教育の流れで、やや詰め込み型になっています。中学生は学校から宿題が多く出されて、自由な時間が短くなりました。でもだからこそ、苦手克服といった、一人ひとりに合った学習は必要です。そこをサポートしたいと考えた時、自分の部屋で自由に使えて、すぐに起動できるタブレットはぴったりなんですね。そこでこの春、中学1年生を対象に『進研ゼミ』の副教材として『チャレンジ タブレット』をスタートしました」そう話すのは、開発に携わった中学生事業部・谷杉貞季さん。
同社では、これまでもインターネットを利用した副教材を試みてきたが、パソコンは家族共用でリビングに設置されていることが多く、必ずしも勉強に適切な環境とはいえない場合もあった。しかし調査を続けた結果、中学生がいる家庭の約半数にWi-Fi環境が普及したこと、スマホの浸透などで、スマートデバイスに対する抵抗感が薄れてきた――といった、タブレット端末を取り巻く環境が整ったことを受けて、長年研究を重ねてきたタブレットを活用した副教材の投入に踏み切ったという。