食肉業界を取り巻く状況が厳しくなっているのをご存じだろうか。消費者として、畜産農家の苦労はもはや他人事ではない。食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が語る。
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牛、豚、鶏などの畜産を取り巻く状況が厳しい。しかもそれぞれ違う原因なのが余計に厄介だ。
まずは牛だ。このところ和牛の価格が急騰している。それもA-5、A-4といった高級和牛ばかりではない。それほど高級でない和牛が値上がりしているのだ。例えばB-3という中程度の牛肉の卸売価格は一昨年から昨年にかけて1.5倍以上に。一昨年と今年を比較すると1.9倍にもなっている。一般消費者向けの流通業者は「卸値がここまで高いと、当然販売価格に反映せざるを得ません。ただ、消費者の理解を得られるかどうか……」と顔を曇らせる。
食べ物の価格変動の要因はシンプルだ。原価と流通量に尽きると言っていい。現在の和牛価格の高騰は、需要増に加えて「原価」でもある子牛の価格上昇という要因も大きい。
和牛の生産は、主に繁殖農家と肥育農家にわけられる。繁殖農家は母牛とその母牛から生まれた子牛を飼育し、数か月育てたところでセリにかける。セリでは肥育農家が血統などを検討しながら入札して、その後、手塩にかけて肥育する。もちろん入札の際、かけ合わせのいい血統の子牛は高値がつきやすい。
いまから5年前、2009年6月には黒毛和種の子牛取引価格の平均が34万円台だった。しかし、現在の取引価格は約60万円前後と当時の約1.8倍で推移している。その大きな理由は供給頭数の減少だ。2009年度には39万頭近く取引されていた黒毛和牛の子牛の取引頭数は、13年度には約35万頭に減少した。
全国の繁殖農家の数も5年前の約8万戸から6万戸へと減った。その背景には2010年に宮崎を襲った口蹄疫や、2011年の東日本大震災などをきっかけとした繁殖農家の離農なども挙げられる。当時の戸数の減少率を見ると、2011年の宮崎県の減少率は11.9%、福島県の減少率に至っては23.4%と大きなダメージを負った。
牛ばかりではない。豚肉も受難である。昨年10月、国内で7年ぶりに確認されてから、もはや全国的に猛威を振るっている豚流行性下痢(PED)の影響で養豚業者は防疫対策に追われている。もともと養豚業者の間では、防疫体制の徹底は日常的に行われていたにもかかわらず、全国に広まってしまった。流通の現場では「実際に品薄というわけでないが、雰囲気としての品薄感は出始めた」(都内スーパーの精肉コーナー担当)という。
鶏も被害を受けた。4月には熊本で鳥インフルエンザが発生し、熊本県は合計11万2000羽を殺処分した。迅速な初動で被害を最小限に食い止めた形となり、5月8日には終息宣言も出されたが、改めて感染症の恐ろしさを思い知らされた。
ここ数年、都心でも次々に肉を食べさせる新業態の店舗がオープンし、「肉食」ブームはますます活況を呈している。ただうまいうまいと食べるのもいいが、その一切れを口に運ぶとき、たまには生産者の尽力を思い浮かべてみる。きっとその肉の味わいはより深くなるはずだ。