投資信託の積み立て投資の資金が増加傾向
投資信託市場では積み立て投資の資金が増加しているという。積み立て投資の注意点について楽天証券経済研究所ファンドアナリストの篠田尚子氏が解説する。
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足元の国内投資信託市場は資金流出が続いている。マーケットへの流入額から流出額を差し引いた純流入額をみると、2016年11月に24か月ぶりに純資金流出に転じた後、2017年1月まで3か月連続の流出が続いている。特に、12月は6043億円とかなりの規模の流出となった。
しかし、この資金流出はそれほど深刻にとらえる必要はないだろう。昨年の米大統領選挙終了後のいわゆるトランプ相場によって、内外の株式市場が大幅に上昇したが、資金流出の主因は、これを受けた個人投資家による利益確定売りと考えられるからだ。ネガティブな要因ではない。
しかも、売却した資金は金融市場からは流出しておらず、証券会社のMRF（マネーリザーブドファンド）に滞留している。きっかけがあれば、再び投資信託市場に戻ってくる可能性が高い。
実は、すでにその片鱗はうかがえる。昨年、分配金の相次ぐ引き下げで、一時、人気が低調となった毎月分配型投信の売れ行きが復調しつつある。また、「AI」「フィンテック」「ビッグデータ」などをテーマとしたテーマ型ファンドがまずまずの売れ行きを示している。さらに、ネット証券を中心として、投資信託の積み立て投資の資金が増加してきているのだ。
投資信託に限らず、金融商品の積み立て投資の有効性についてはさまざまな形で紹介されてきた。毎月一定額を購入することで、購入金額の平準化が図られるため、価格変動リスクを抑制できる点が大きなメリットである。加えて、投資金額は1000円程度の少額から可能で、投資家があらかじめ決めておいた日に買い付けるため、投資のタイミングで悩む必要もない、といったメリットがある。
すでに個人投資家にも広く浸透してきているようで、前述したように、足元では投資信託の積み立て投資の口座数および投資金額は増加しつつある。
ただし、問題点もある。既存の積み立て投資の口座をみると、数か月から半年くらいで解約する人が結構いるのだ。おそらく、その間、利益が出なかったことが考えられるが、それでは非常にもったいない。積み立て投資は、長期間行なうことではじめてメリットが発揮されるからだ。
スタートするタイミングにも左右されるが、少なくとも1年、できれば2年くらいは利益が出ないものと「覚悟」して、始めて欲しい。よくいわれるように、積み立てしていることを忘れるくらいがちょうどいいだろう。
私も以前から国内株式ファンドの積み立て投資をやっているが、リーマン・ショックなどもあって、基準価額が購入単価を上回る黒字の状態になるまで3年以上かかった。だが、それ以降はずっと黒字が続いている。投資期間が長くなればなるほど、今度は赤字にはなりにくくなるのだ。赤字のときでも辛抱して継続することが、積み立て投資成功の秘訣なのである。
