2018年3月11日、東日本大震災から7年を迎えた。
「建物内に入る時は、その建物が地震に強いかどうかを気にする習慣をつけましょう。1981年6月1日以降、新たな耐震基準が設けられ、震度6強~7に達する大規模地震でも倒壊、崩壊しない建築物であることが法律で定められました。
つまり、それ以前に建てられた建物は、この耐震基準を満たしていない可能性が高いんです」と語るのは、危機管理アドバイザーの国崎信江さんだ(「」内以下同)。そして建物内に入ったら、まずは“天井”を見よう。
「東日本大震災では、仙台駅や茨城空港などで天井が落下しました。実は、耐震基準とは、建物の内側に定められたもの。天井や外壁、照明器具など、外側にある非構造部材の耐震性は法律で定められていないのです。そのため、吊り天井などは、激しい揺れではがれ落ちる危険性が高いのです」
屋内にいる時は、自分が今、何階のどこにいて、避難経路はどこか、必ずチェックする習慣もつけておこう。
屋外で被災した場合はどうすべきか。災害危機管理アドバイザーの和田隆昌さんに話を聞いた(「」内以下同)。
「市街地では、看板やガラスが落下してきます。倒壊する可能性が低い、新しいビルの中に避難するのがおすすめ」
市街地で特に危険なのは、高速道路とその周辺だという。
「コンクリートは50年で耐震性が著しく低下します。阪神・淡路大震災でも、かなりの高速道路が倒壊しました。東京の首都高速道路が開通したのは1962年。今、付け替え工事が進められていますが、これは耐震性が充分ではない証拠」
また、前回の地震で耐えたから大丈夫、というわけではない。たとえば、熊本地震では震度7の揺れが2回続き、1回目は持ちこたえたが2回目で倒壊した建物が多かった。
「1度のダメージで耐震性は下がります。関東や東北の建物は、東日本大震災の影響を受けています。前回傷を負った場合、次は倒壊する可能性が上がると思った方がいい」
一方、海や山にいる場合は、自分がいる場所の“高さ”を知ることが大切だという。
「今より高い場所はどこにあるか、どの方角にいくと安全かチェックしましょう」
※女性セブン2018年3月22日号