知っているようで知らない薬の副作用リスクがある。一般に医療用医薬品の副作用は「医薬品添付文書」でチェックできる。問題は、薬の発売後に新たに発覚して「追加」として記載される副作用が多いことだ。
発売後に薬を処方した患者に副作用が出たら、その薬を製造した製薬会社や医師などが厚労省所管のPMDA(独立行政法人医薬品医療機器総合機構)に報告する。ここが医薬品と副作用の因果関係などを精査し、製薬会社への照会などを経て、厚労省が「医薬品添付文書の改訂」を製薬会社に指示する。だが問題はこの情報がなかなか患者に届かないことだ。
そこで本誌・週刊ポストは、国内の売上高上位100薬品(2016年度決算・日刊薬業調べ)と、高齢者の使用頻度が高い薬のうち、この4年間で副作用が「追加」された薬54種類をリストアップした(関連記事〈副作用が新たに見つかった有名薬、54種類全実名リスト〉参照)。
リストアップされたものは医師の出す処方薬(医療用医薬品)である。しかし、処方薬で副作用の改訂指示があった場合、同成分の市販薬(一般用医薬品)も改訂するよう指示される。
多くの人が服用している市販薬にもこの4年で新たな副作用が追加された。注意したいのは、市販薬は購入時に同封されている「使用上の注意」の中の「相談すること」という項目に新たな症状が追加されることだ。これが“副作用”を意味する。