ビールがうまい季節である。一方で「ビール離れ」も盛んに報じられる。ビールを取り巻く環境はどうなっているのか。食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が指摘する。
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先日、新聞で「ビール 冷え続ける人気」「今年上半期の出荷 最低更新」(7月12日朝日朝刊)という見出しの記事を見かけた。大手5社の発表によると上半期の出荷量が前年比でビールがマイナス6.3%、発泡酒がマイナス8.4%、第3のビールはプラスで1.9%増となり、全体では前年比マイナス3.6%の1億8338万ケースになったという。
大手5社(キリン、アサヒ、サッポロ、サントリー、オリオン)全体としての出荷量が落ちていることはわかった。しかし大手メーカーのナショナルブランドの出荷量が落ちたからといって「ビール 冷え続ける人気」とかいうドヤ顔調の見出しを見るとそこはかとなく心がざわざわしてしまう。
例えば2017年の「地ビールメーカー動向調査」(東京商工リサーチ)では、クラフトビールも7割以上のメーカーが前年より売上を伸ばしているという結果が出ているし、都内ではいま自家醸造ビールを飲ませる「マイクロブルワリー」が雨後のタケノコのような勢いで増えている。「ナショナルブランドにあらずんばビールにあらず」という時代はもう過去のものと言っていい。
実はこの「大手ビール離れ」と「他飲料のシェア増大」や「クラフトビール好調」という流れは海外、特にアメリカのアルコール飲料市場の動きと酷似している。アメリカも近年までは「アルコールと言えばビール」「ビールと言えば大手」という風潮だったが、気鋭のワイナリーやクラフトビールを醸造するマイクロブリュワリーの躍進もあって、より多様なアルコール飲料が飲まれるようになった。
昨今の日本におけるマイクロブリュワリー人気ももとをたどれば、アメリカから生まれたトレンドだ。1970年代、アメリカの一部家庭でビールの自家醸造「ホームブリュワリー」がブームとなった。そうした個人の愛好家が独自の味を追求。ファンを増やし、1980年代以降マイクロブリュワリーとして創業するケースが相次いだ。
2008年以降にはビール醸造所の数は年間120%ペースで増え、ビール醸造所の数はこの10年足らずで6倍以上に。クラフトビールのシェアはアメリカのビール生産量の12.3%、売上額では21.9を担うまでになり、いまやアメリカにおける成長産業と言える位置づけになった。
一方、日本では個人で楽しむ程度の量でも、酒造免許を持たない者がアルコールを醸造してはいけない。昨今では酒販店でずいぶんと多種多様なクラフトビールを手にとることができるようになったが、日本のマイクロブルワリーの数は2018年初頭現在で312。一方アメリカでは2016年時点で3132と10倍以上の醸造所が稼働している。