がんの名医ががん保険に入らない理由　自費治療は必要ない？

　今、家計を見直す人が急増している。金融庁が6月3日に発表した「高齢社会における資産形成・管理」報告書に記された《老後の30年は年金では賄えず、2000万円の貯蓄が必要になる》という文言に端を発した、いわゆる“2000万円問題”が世間を騒がせているからだ。政府はのちにこれを撤回したが、依然として、国民の中に一度生まれた老後資金への不信感は拭えない。

　1児を抱えながら都内で正社員として共働きする高橋さん（42才）は、こうため息をつく。

「ニュースを見て、すぐに家計の見直しを始めました。私立に入れた子供の学費は削れないし、家のローンの返済もまだまだ道半ば。そうやって家計簿の項目欄を見ていくと、やっぱり気になるのが『保険』かな、と思うんです。特に掛け捨てのがん保険に月5000円払っていますが、もし一生がんにならなかったら完全に無駄じゃないですか。でも、今は2人に1人ががんになるともいうし…。“正解”がわかりません」

　ある意味、保険はギャンブルのようなもの。たしかに、何が最善の策なのか見極めるのは至難の業だ。

　そこで本誌・女性セブンは、手術や検診、緩和ケアなど、がんの実態を知り尽くしている名医たち13人に、それぞれが「入っているがん保険」について徹底取材。家計の見直しは、読んでからでも遅くない。

◆がんの標準治療は意外と安い

「がん治療には高額な治療費がかかり、その実情を知っている医師たちは、さぞや手厚い保障が受けられる保険に入っているのだろう」──そう感じる人も多いだろう。しかし取材の結果、いちばん多かった回答は「がん保険には加入していない」というもの。具体的には13人中6人、つまり約半数は加入していなかったのだ。

　その理由を、放射線によるがん治療に詳しい北海道がんセンター名誉院長の西尾正道さんが話す。

「手術をはじめとした基本的ながん治療は、保険診療で対応できると考えています。たとえ抗がん剤や放射線治療で高い治療費がかかったとしても、日本には『高額療養費制度』というものがあり、自己負担額が一定の金額以上にはならないようになっているのです」

　高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った金額が、ひと月で上限額を超えた場合、その超過額を支給してもらえる制度のこと。収入額によって負担額が異なるが、たとえば69才以下で年収が約370万円以下の人なら月5万7600円が自己負担の限度額となり、それ以上の金額は基本的には戻ってくる仕組みになっている。

　この制度でまかなえるのは基本的には、手術・抗がん剤をはじめとした薬物治療・放射線治療といった「標準治療」だ。

　だが、がん治療をとりまく状況は日々進歩しており、標準治療以外にも「免疫療法」や「国内未承認の抗がん剤治療」など、さまざまな治療法がある。これらは基本的に保険適用がなく、治療費をすべて自己負担でまかなわなければならないことが多い。しかし、多くの医師たちは「メリットが少ない」と言う。

『がんで助かる人、助からない人』（旬報社）の著書がある、がん専門医の近藤慎太郎さんはこう語る。