加齢とともに目の機能は低下する。特に注意すべきは緑内障だ。視神経の障害で視野が徐々に狭くなり、最悪の場合は失明にいたる病気で、40代以上の20人に1人、70代の10人に1人が発症する。
緑内障は健康診断の「視力検査」では検知できず、眼科で「視野検査」を受ける必要がある。二本松眼科病院の平松類医師が指摘する。
「視野検査では、“視野がどれだけ狭まっているか”を数値化します。数値の1つの指標としては、0が正常、マイナス30が失明レベルで、自覚症状が出るのはマイナス20ほどです」
この数値をもとに「進行度合い」「視野が欠ける場所」「年齢」などを考慮して手術するかどうかを判断する。
「緑内障の手術は『視野を回復する』のではなく、『進行を食い止める』もの。2~3か月で視野検査の数値が1下がるほど進行が早い人は急いで手術する必要がありますが、進行が遅い人は慌てて手術する必要はありません。
手術には失明するリスクもあるため、進行の遅い高齢者の場合は手術を避けます。また、視野の真ん中が欠けるよりも、外側が欠けるほうが日常生活に支障をきたすリスクが少ないため、手術の必要性は低くなります」(平松医師)
水晶体が白濁することで視力が下がる白内障は、70代の8割が罹患するとされる。こちらは健康診断の視力検査や、眼球に光を当て直接水晶体を観察して診断する。