新型コロナウイルス感染拡大を受けて、開催が1年間延期となった東京五輪。2021年の開催が無理ならば、そのまま中止となる可能性も囁かれている。
東京五輪は1兆3500億円もの大会予算が投じられるビッグプロジェクトだけに、延期となるとコストの面でさまざまな難問が生じる。スポーツライターの玉木正之さんが解説する。
「“1年程度の延期”と簡単に言いますが莫大な費用がかかります。新たに会場を押さえたり、組織委員会で雇っているスタッフの契約を延長したりする必要もある。加えて東京五輪では、通常年間20億~30億円の国の選手強化予算を120億円まで一気に増額しました。この費用が来年まで延長されるかも不透明ですし、個々の選手についているスポンサーが来年まで契約を続けるかという問題もあります。新型コロナの影響もあって、国も企業も潤沢にお金を出せなくなるなか、選手に対する財政面のバックアップが足りなくなることが危惧されます」
1人の選手が競技を続けるには、トレーニング費用に加え、用具代から練習場代、遠征費まで莫大な費用がかかる。選手はそれぞれ企業に所属したり、チームや個人でスポンサーを募るなどして競技費用を捻出している。
陸上女子100mハードルで東京五輪出場をめざす寺田明日香選手(30才)が語る。
「プロアスリートにとって、金銭の援助をしてくれるスポンサーやユニフォームなど物的支援をしてくれるサプライヤーの存在は、安心して競技に打ち込むためのかけがえのない支え。私の場合は、五輪延長後も十数社からのスポンサー・サプライヤー契約の見直しのお話はいまのところ来ていないので、とてもありがたく思っています」