今年、東京五輪を開催できると考える人たちの根拠とは（写真／AFP＝時事）
二階俊博・自民党幹事長は「開催しないお考えを聞いてみたいぐらいだ」と見下すように言い放ち、森喜朗・東京五輪組織委会長は「不安？ まったくありません」と嘯いた。そして菅義偉・総理は「必ずやり切る」と断言した。しかし、共同通信の世論調査では東京五輪の開催賛成はわずか14％。国民は冷ややかな目で見ている。五輪開催はもはや暴論ではないのか――それでも五輪をやれるという人たちに根拠を質した。
「ウイルスは弱毒化している」
五輪開催に反対する声が多いのは、コロナ感染のさらなる拡大を懸念するからだろう。しかし、京都大学ウイルス・再生医科学研究所准教授の宮沢孝幸氏は、ウイルス研究者の立場から「東京五輪中止はナンセンス」と断言する。
「私は自民党支持者でもなんでもありませんが、森会長や二階幹事長が五輪開催を主張するのは間違っていないと思います。正しい感染予防対策さえ取れば、新型コロナに感染することはまずない。世間で騒がれているほど感染力が高いウイルスではありません。
居酒屋で飲食をしながら大声で会話し、大量の飛沫を浴びれば別ですが、マスク着用のもと着席でスポーツを観戦したり、普通に会話する分には感染リスクはほとんどない。無観客試合や観客制限の必要はないと考えます」
海外からの多くの観光者が感染拡大を招くという意見が多いが、これも宮沢氏は否定する。
「海外からの入国者は各国でPCR検査を受け、陰性証明をもって来日するでしょう。その中に感染者が含まれている確率はわずか。開催時期は夏季で、北半球の多くの国の感染率は低く、PCR検査をすり抜けるのはせいぜい10万人に1人程度だと私は考えます。
東京五輪で仮に100万人の外国人旅行者が来日したとしても、PCR検査をすり抜けてくる陽性者は10人です。現在、日本では全国で毎日7000人の感染者が出ている。もっと多くの人がPCR検査を受ければ陽性者は何倍もいるでしょう。海外からその程度の陽性者が入ってきたからといって大きな影響は出ない」
