いよいよ2022年2月4日に開幕する北京五輪。気がかりなのは、中国の人権問題を理由に広がりを見せている「外交的ボイコット」の動向だ。アメリカに続き、イギリス、カナダ、オーストラリアなども同調を表明している。
「当初は羽生結弦選手(27才)のライバルであるネイサン・チェン選手(22才)の派遣まで止めるのかと思われましたが、アメリカ政府はボイコットするのは“政府関係者の派遣”だけと表明しています」(五輪関係者)
日本でも懸念される事態が起きている。12月9日、中国の人権侵害に反発するユーザーがツイッター上に《北京五輪ボイコットを呼びかける手紙を羽生結弦選手に送ってみました》という投稿を、3通の手紙の写真とともに掲載したのだ。たちまち《羽生君を政治利用するな!》《選手の人権を侵害している》と非難が殺到し、アカウントが炎上。
「宛先は日本スケート連盟や羽生選手の練習拠点などで、羽生選手に直接届けられたわけではありません。でも、羽生選手はニュースで、騒動を知ったはずです。今季はけがで出遅れ、いまだ実戦はゼロ。五輪への出場も不透明なままです。そんな中、政治や外交に巻き込まれた彼の精神面での影響が心配されます」(フィギュアスケート関係者)
当のツイッターのアカウント主は、批判に対し《羽生選手にボイコットの矢面に立ってほしいとは考えていない》と反論し、《羽生選手に迷惑をかける意図はなかった》としてツイートを削除。炎上騒動は“鎮火”した。
思えば2021年の東京五輪もコロナ禍での反対運動が起こったが、またしても騒がしい五輪となりそうだ。
※女性セブン2022年1月6・13日号