小室圭さん(30)が米ニューヨーク州の司法試験に再び挑む。試験は2月22・23日と2日にわたって行われ、1日目が論文試験、2日目がマークシート方式の試験となる。配点は50%ずつで、両日共に6時間ずつの長丁場だ。
毎年2月と7月に行われるこの試験は、7月の合格率の方が高い。小室圭さんが受けた2021年7月の試験の合格率が約63%だったのに対し、同じ年の2月の場合は約49%だった。ロースクールを5月に卒業し、2か月にわたってじっくり勉強して臨める7月試験と、何らかの仕事を抱えながら受験することになる2月試験とでは、合格率におのずと差が出るというわけだ。
「400点のうち266点を取れば合格で、そこまで難関には見えないかもしれませんが、限られた時間でテキパキと課題を処理することを求められるので、英語を母国語としない人たちにとってはなかなかハードルが高い。実際、去年7月試験の外国人受験生の合格率は30%程度にとどまっています」(ニューヨーク州司法試験に詳しい弁護士)
小室圭さんが挑む壁は決して低くはなく、楽観視はできない。
「万が一、圭さんが不合格になった場合、ロークラーク(法律事務)として勤務する法律事務所『ローウェンスタイン・サンドラー』にそのまま居続けられるかは不明瞭になります。厳しい業界ゆえに資格がないと解雇という可能性もあるかもしれません。眞子さんに1億円ともいわれる預金があるとはいえ、世界で最も物価の高いニューヨークでそれなりのレベルを維持して生活していくのには少々心もとない額ですし、そもそも貯金を切り崩して生活することになれば、周囲から心配の声もやまないでしょう」(皇室ジャーナリスト)
小室圭さんにはビザの問題も
お金の問題に加えて、小室圭さんにはビザの問題も立ちはだかっているという。
「アメリカの大学や大学院を卒業後、そのまま滞在して企業で働くことができるOPT(オプショナル・プラクティカル・トレーニング)という制度があり、圭さんは学生ビザのまま、これを利用しているものと見られます。問題はこの期限が遅くとも7月ごろにはやってくること。それまでに就労ビザの取得など、何らかの手立てを講じない限りアメリカに居られなくなるわけです」(同前)
アメリカで法律を学んできた小室さんのことだから、ビザのことを計算していないことはあり得ないが、「とにかく日本を離れたい」という眞子さんの願いを叶えるべく新天地に向かった2人にとって、ままならぬことが多いのも偽らざる事実だろう。
「もしアメリカに居られなくなったとしても、夫妻が日本に戻ることはないでしょう。眞子さんは依然として、日本からは遠ざかっていたいとの思いを持っているようですから」(宮内庁関係者)
最悪を想定するなら、仕事がなく、お金の心配があり、滞在資格の問題も…という状況になりかねないのだが、そこに手を差し伸べる人物がいないかというとそういうわけでもない。例えば、小室圭さんがかつて勤務した日本の法律事務所の代表で、留学生活をサポートしてきた奧野善彦氏もその1人だろう。
「圭さんにとって奧野さんはまさに恩人。人脈が豊富な奧野さんが、眞子さん圭さんのご夫婦を見放すとは思えず、再び奧野さんのサポートを得られる可能性はあるとみられています。さらに、日本政府と関係が深い組織や企業も圭さんの動向に注目していると言います。万が一、不合格となり、今の法律事務所を解雇されたとしても、働き口には困らないはずです。遠く海を隔てても、眞子さんと圭さんの生活が困窮しないよう、ビジネス面も含めたサポート体制が整いつつあるとみていいでしょう。
2月の試験は、合格するにこしたことはないですが、不合格となった際の“裏シナリオ”は想定されているはず。どう転んでも帰国という選択にはならないでしょうね。一見、困難な道ばかり立ちはだかっているように見えますが、ご夫婦の未来は明るい」(前出・皇室ジャーナリスト)
小室さんは2017年9月の婚約内定会見で、「好きな言葉は“Let it be”」と答えている。「あるがままに」などと訳されるこの言葉は当時、国民へのナゾかけのようにも聞こえたが、そろそろその本当の意味を知ることになるのかもしれない。