米食の危機（写真／PIXTA）
古来「瑞穂の国」と呼ばれた日本において、私達の体を作り、長寿の土台となってきたのが「米」。しかし近年、日本人の食生活は大きく変わった。主食である米の前に立ちはだかったのはパンだった。
戦後間もない1946年に小学校でコッペパンと牛乳の学校給食がスタートし、食生活の西洋化を背景に日本の食卓には徐々にパンが浸透していく。総菜パンやスイーツパンなど、日本国内で独自の進化を遂げコンビニなどの普及も後押しし、パン食は急伸。対する米食は減る一方だ。
2011年の総務省の「家計調査」では、2人以上の世帯におけるパンの購入額が初めて米を上回った。2020年にはパンが3万1456円、米が2万3920円と、金額的にはパンが主食の座に君臨する。
「朝ご飯にお米を食べた人はどれくらいいる？」
新潟食料農業大学准教授の青山浩子さんは最近、40人ほどの大学生に問いかけた。「その日、『米を食べた』という学生は半分ほどでした。米どころの新潟にある大学でこの結果ですから、ほかの地域ではもっと少ないかもしれません」（青山さん・以下同）
米の消費量が減少するに伴い問題視されるようになったのが、「米余り現象」だ。政府は生産過剰とならないよう米の作付面積を減らすため、1971年から米農家が麦や大豆などに転作することを支援する「減反政策」を本格的に実施。だがこの政策により、農家は自分の田んぼで自由に米を作れなくなり、米の生産量は消費量とともにどんどん減っていく。
それから約半世紀、業務用米の不足や、競争力の高い米作りを促すなどの目的で減反政策は2018年に廃止されたが、青山さんは、「減反廃止による農家への影響はほぼない」と語る。
「表向き減反を廃止しても、自治体はいまも米の生産が増えないよう実質的に規制しています。実際に過去のデータを見ると2013〜2022年にかけて米の作付面積は5％減りました。減反政策をやめても、米を作る田んぼは増えていません」
農家の高齢化も作付面積の減少を後押しする。
「いまも山や谷など、条件の悪い地域で頑張っている70〜80代の農家のかたは『自分の体が動かなくなったら離農する』という人が多く、減少に歯止めはかかりません。
しかし、消費量はそれを上回るスピードで減少しており、直近10年で米の消費量は10％ほど減りました。現在、意欲のある農家さんが離農などで余った農地を引き取り、大規模かつ効率的な米作りをしようとチャレンジしていますが、このまま米の消費量が減っていくと米の価格がさらに下がり、大規模な農業をしても収入につながらない恐れがあります」
