大前研一 「ビジネス新大陸」の歩き方一覧/10ページ
北方領土返還 「ガス」「電気」が巨大な経済効果生む
安倍首相とプーチン大統領の北方領土交渉がいよいよ大詰めを迎えている。12月に日ロ首脳会談が行われ、その場では北方領土問題について話し合われるとの見立てもある。もし北方領土が返ってきた場合、どのような…
2016.11.18 16:00
SAPIO
「構想力」を鍛えるにはスマホゲーム学習が有効
21世紀を生き抜いて成功し、リーダーになるためには、これまでとは異なる条件があると経営コンサルタントの大前研一氏はいう。そのうちのひとつ、「構想力」を養うための手段について、大前氏が解説する。 ＊ …
2016.11.18 07:00
週刊ポスト
財政破綻を避けるには「平成の徳政令」を出すしかない
日本銀行と政府が「政策総動員」のアベノミクスを展開したものの、現状、大きな効果は出ていない。黒田東彦総裁が打ち出した異次元金融緩和の期間はすでに3年半を超え、太平洋戦争の3年9か月より長引くのは確実で…
2016.11.12 16:00
週刊ポスト
日銀の金融政策 かつての日本軍と同じ轍を踏んでいる
日本経済がなかなか低迷から脱出できずにいる。様々な金融政策を日本銀行とともに政府も打ち出すが、効果が上がっていない。経営コンサルタントの大前研一氏が、現在の日本銀行がどんな状態にあるのかについて解…
2016.11.11 16:00
週刊ポスト
北方領土返還 漁業・観光の経済効果は期待薄
北方領土は言うまでもなく国家主権の問題であるが、返ってくるとなれば、現実論として経済効果が見込まれる一方で、新たなコストが発生する。北方領土返還によって、どのような経済的メリット・デメリットがある…
2016.11.09 16:00
SAPIO
日本の教育は50年遅れ、取り組むべき3つの人材改革
毎年、世界の大学への評価がランキング形式で発表されるが、日本の大学の順位は東京大学が39位、京都大学が91位でアジア首位も逃しており、あまり評価が高くない。経営コンサルタントの大前研一氏は、すっかり遅…
2016.10.31 16:00
週刊ポスト
イスラエルと台湾 21世紀の「人材大国」となった秘密
様々な労働が自動化されてゆくこれからの時代、どんな人材が求められているのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、イスラエルと台湾がなぜ、新時代に求められる人材を多く輩出しているのかについて解説する。…
2016.10.29 16:00
週刊ポスト
ICT時代はウィキペディア的社会 WeはIより優れ崇高なもの
スマートフォンが普及し、SNSなどで常に繋がっていることが当たり前になったいま、組織のあり方が変わりつつある。ネットワーク社会において求められる人材について、経営コンサルタントの大前研一氏が分析、解説…
2016.10.20 07:00
週刊ポスト
日銀とGPIFが日本株を爆買いしてもなぜ株価は上がらない？
経済は生き物であると言われる。政府が景気浮揚のために策を尽くしても、思い通りにならないことも多い。では、経済はどのようなメカニズムで動いているのか。いま何が起きているのか。新聞ではわからないそんな…
2016.10.12 07:00
SAPIO
大前研一氏 政府28兆円経済対策は全経済理論に反している
安倍晋三政権は、経済政策に自信があるらしい。8月2日に、約28兆1000億円の経済対策を閣議決定した。経営コンサルタントの大前研一氏が、その対策について論評する。 ＊ ＊ ＊ 安倍政権は参院選の圧勝を受け…
2016.09.24 07:00
週刊ポスト
奨学金財源 休眠口座や高齢者の金融資産1700兆円活用を
社会の実情に合わなくなり、機能し亡くなり始めた日本学生支援機構（旧・日本育英会）の奨学金の制度を変更し、給付型奨学金の導入を安倍政権が検討している。経営コンサルタントの大前研一氏は、そもそも給付型…
2016.09.12 07:00
週刊ポスト
給付型奨学金導入の前に稼げぬ人材輩出する大学の責任問え
貸与型奨学金を返せない、または返さない人が増えている。借金を返さないことは言語道断の振る舞いだが、そもそも、景気も給料も上がらないのに返せる目処が立たないため、従来の貸与型ではなく給付型奨学金を拡…
2016.09.07 16:00
週刊ポスト
借りた金を返せない・返さない者は社会人とは呼べない
ここ数年、借金としての奨学金問題がクローズアップされている。その際「給付型にすべきだ」や「学問を学ぶ権利を阻害している」などと批判を受けることも。経営コンサルタントの大前研一氏が、その実態について…
2016.09.06 16:00
週刊ポスト
債務残高2600兆円 借金大国中国の危機は日本のチャンス
中国の経済実態は、発表と現実がかい離していて本当のところがわからないと言われるが、最近、よく言われるのは経済危機を迎えつつあるということである。経営コンサルタントの大前研一氏が、中国の危機は日本に…
2016.09.02 16:00
週刊ポスト
AIの発達によって日本でもBIが必要になるのか
AI（人口知能）により、われわれの経済、社会のあり方は大きく変質しようとしている。経営コンサルタントの大前研一氏が、AIを取り巻く問題について考察する。 ＊ ＊ ＊「AI」による自動化が多くの職種で進む…
2016.08.25 07:00
週刊ポスト
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