大前研一 「ビジネス新大陸」の歩き方一覧/9ページ
欧米の一流企業が産休・育休期間でも給与全額支給する理由
働く人々に対し、子育て支援の拡充が叫ばれているが、現実にはなかなか普及しない。経営コンサルタントの大前研一氏が、欧米の一流企業の子育て支援制度を例にとり、そもそも人材について日本と欧米にはどのよう…
2017.01.25 16:00
週刊ポスト
安倍首相はトランプ氏の完全なるしもべだと大前研一氏
昨年末、あまりに急ぎすぎだと与党内からの批判も起きるなかカジノ解禁法（IR整備推進法）が成立した。経営コンサルタントの大前研一氏が、カジノ解禁法を例にとり、安倍首相の政治、外交手腕の空虚さを指摘する…
2017.01.22 16:00
週刊ポスト
小池劇場閉幕の理由「アイデアがチープで中途半端」と大前氏
多くの東京都民の支持を得て都知事となった小池百合子氏は、「豊洲移転問題」「五輪会場問題」で大きな注目を浴びた。だが、大前研一氏は「『小池劇場』はもうすぐ幕を閉じる」と予測する。 ＊ ＊ ＊ 昨年、…
2017.01.12 16:00
SAPIO
安倍外交で米隷従化 中曽根政権以前に戻ったと大前研一氏
歴代首相の在任日数ランキングをみると、安倍晋三首相の通算在職日数が戦後歴代4位、戦前をあわせても7位になった。このまま新年度を迎えると、戦後歴代3位になる。経営コンサルタントの大前研一氏が、ロシア・プ…
2017.01.05 07:00
週刊ポスト
大前氏、在日米軍の経費全額を払って駐留継続を提案すべき
ドナルド・トランプ政権でアメリカの外交政策が大きく方針転換すれば、日本もそれに対応しなければならなくなる。大前研一氏が「新たなアメリカ」との向き合い方を指摘する。 ＊ ＊ ＊ ドナルド・トランプ次…
2017.01.02 07:00
SAPIO
アメリカがNATO離脱したら重要性を増すのはトルコ
トランプ政権でアメリカの外交政策が大きく方針転換する可能性がある。これまでアメリカは多額の軍事費を使い、「世界の警察官」としてふるまってきた。しかし、オバマ大統領はすでに世界の警察官をやめると宣言…
2016.12.30 07:00
SAPIO
リーマン・ショック上回るトランプ・ショックが起きる懸念
米国では下馬評を覆してトランプ新大統領が誕生、英国ではEU離脱（ブレグジット）が住民投票により決定するなど、波乱の年だった2016年。はたして2017年はどうなるのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、2017…
2016.12.27 16:00
週刊ポスト
トランプ氏のイスラム教徒入国禁止は米国内テロ頻発を招く
ドナルド・トランプ政権でアメリカの外交政策が大きく方針転換すれば、日本もそれに対応しなければならなくなる。大前研一氏が「新たなアメリカ」との向き合い方を指摘する。 ＊ ＊ ＊ 今後もトランプ氏の外…
2016.12.22 16:00
SAPIO
鳴り物入り「マイナンバーカード」って今どうなってるの？
今年の年末は、マイナンバーの届出書類に振り回されているとこぼす人が増えている。経営コンサルタントの大前研一氏が、マイナンバー制度導入と同時に、政府が鳴り物入りで始めた「マイナンバーカード」について…
2016.12.20 16:00
週刊ポスト
大前氏、トランプ氏が1期目途中で政権を投げ出す可能性指摘
トランプ政権でアメリカの外交政策が大きく方針転換すれば、日本もそれに対応しなければならなくなる。すでに在日米軍の駐留経費を日本が全額負担しろと言っている。また、NATO（北大西洋条約機構）について「加…
2016.12.10 16:00
SAPIO
日産ゴーンCEOの三菱自動車会長就任 根本的に問題あり
カルロス・ゴーン日産自動車CEOが、三菱自動車の会長に就任する。各報道は、ゴーン氏のやり手ぶりに驚くといった程度のトーンばかりだが、経営コンサルタントの大前研一氏はゴーン氏の就任は、企業のガバナンスと…
2016.12.09 16:00
週刊ポスト
トランプ流保護主義の先に悪性インフレが待っている
アメリカの次期大統領にドナルド・トランプ氏が決まって以来、これからの経済はどうなるのかという予測が様々に行なわれている。これまでのグローバル主義から保護主義に転じると明言しているトランプ氏の経済政…
2016.12.01 07:00
週刊ポスト
トランプとレーガン 比較する向きもあるが両者は全く違う
大方の予想を覆して米大統領選を制したドナルド・トランプ氏は、どのような大統領になるのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、最近よく引き合いに出される歴代最年長（69歳349日）で大統領に就任した故ロナル…
2016.11.24 07:00
週刊ポスト
トランプ大統領で合衆国「内陸」と「沿岸」の分断が進む
アメリカ大統領選挙の事前予想のほとんどは、苦戦はしても結局、ヒラリー・クリントン氏が勝利するだろうというものだった。ところが、接戦をものにしたのはドナルド・トランプ氏だった。この結果によって米国で…
2016.11.21 07:00
週刊ポスト
北方領土返還に大前研一氏 「友好関係強化は修学旅行で」
12月に来日するプーチン大統領と安倍晋三首相の“山口会談”で、北方領土問題が大きく進展しそうだ。もし平和条約が締結され、北方領土が返還された場合、日本とロシアはどうやって友好関係を深めていけば良いのか…
2016.11.19 16:00
SAPIO
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