黒煙をあげて有害な排気ガスを撒き散らしていたイメージから一転、近年は環境性能の向上で、ハイブリッド車(HV)や電気自動車(EV)とともに「第三のエコカー」として再評価されていたディーゼル車。
だが、そうした目覚ましい技術革新も、米国で発覚した独フォルクスワーゲン(VW)の排ガス不正問題によって台無しになった。
なにしろ世界で1100万台も販売されたVWのディーゼル車に検査逃れの“排ガス数値過少ソフト”が組み込まれ、実際に走行した際の窒素酸化物(NOx)の量は基準値の最大40倍にもなっていたというのだから、大気汚染の深刻さは計り知れない。
そして、疑いの目はVWにとどまらず、他メーカーにも向けられている。
米環境保護局(EPA)をはじめ、独・仏の運輸当局もVW以外のディーゼル車で大規模な検査を検討。早くも独BMWが米国で販売するSUV(多目的スポーツ車)からNOxの排出量が基準値を上回っていたと報じるメディアが出るなど、ディーゼル車バッシングは世界中に広がる一方だ。
もちろん、日本も対岸の火事では済まないだろう。
日本の排ガス規制は1990年代以降に強化されたこともあり、ガソリン車に比べてディーゼル車の普及率は高くない。しかし、輸入車の10台に1台が、環境規制をクリアして燃費や走行性能を高めた「クリーンディーゼル」仕様になるほど車種は増加。今年も7月までに9万台以上が売れている。
「問題のVWや傘下のアウディは日本でのディーゼル展開が遅れたために、これから主力車種を続々と販売する予定だったが、その他の輸入車は積極投入している。
BMWは販売台数の約3割がディーゼル車、その他、メルセデス・ベンツやスウェーデンのボルボなども相次いでディーゼル車を発売し、マツダ、トヨタといった日本メーカーの攻略を掲げていた」(経済誌記者)
特にマツダは早くからディーゼル車にこだわりを見せ、国内ディーゼル車シェアの7割を独占。主要車種でガソリン車とディーゼル車の両方を設定してきたほか、今年2月に発売した「CX―3」はディーゼル車のみという力の入れよう。固定ファンをがっちり掴んできた。
しかし、今回のVW事件の煽りを受け、マツダの株価は急落。日本メーカーへの影響も懸念されている。
メーカー問わずディーゼル車への不信感が高まる中、果たして各社がアピールするディーゼル車の環境技術に大きな違いがあるのか。