続いて2位は、日本通信（ジャスダック・9424）。同社は、NTTドコモなどから回線を借り受けてサービスを提供するMVNO（仮想移動体通信事業者）の先駆者にして国内最大手。これまでは種まきに追われてきたが、同社のサービスを使った格安スマホがイオンで販売されるなど、ここにきてようやく果実を収穫できる体制が整ってきている。業績への貢献が鮮明になるにつれ、株価は年内に3倍となってもおかしくない。
3位はUBIC（マザーズ・2158）。同社は、国際的な訴訟リスクに備えて企業の電子データの証拠保全や調査・分析を行なうeディスカバリ事業（電子証拠開示支援事業）などを手がける。
今年3月には、世界に先駆けて人工知能応用技術で情報漏洩などを予兆させる電子メールを監査する製品の開発を発表。足元の業績はそれほどよくないが、この材料を手がかりに前期（2014年3月期）でボトムアウトして今後の業績向上に弾みをつけることが期待される。また、米ナスダックにも上場しているため、米国での知名度アップに伴って外国人投資家の買いが進めば、株価は年内に1200円台も視野に入る。
※マネーポスト2014年夏号
