日本で次世代エコカーの主役候補といえば、水素をエネルギー源とする燃料電池車(FCV)ばかりが注目されているが、世界の自動車市場を見渡すと、EVやPHVといった電気自動車の普及促進が優先されている。
7月22日に発表された総合マーケティング会社・富士経済の調査でも、EVとPHVの世界販売台数は現状(2014年)でそれぞれ19万台、12万台と少ないものの、2035年予測では463万台(2014年比で24.4倍)、611万台(同50.9倍)と大幅な市場拡大を見込む。
電気自動車がこれほど期待される理由は何か。富士経済は次のように分析している。
〈欧州やカリフォルニアなどのエリアにおいて、充電インフラの増加やこれに伴うサービスの充実以外にもEVの価値を認識するユーザーが着実に増加した。
欧州などでは、航続距離の延伸、EVならではの技術やサービスがさらに充実することで、リピート需要に加えて新規ユーザーを取り込み、市場は大幅に増加すると予想される〉
また、主要国では補助金政策の下支えや、CO2排出量の環境規制がより厳しくなることを見越して、大手自動車メーカーが電気自動車の車種拡充を予定していることなどを挙げている。
GM、フォード、VW、BMW……、電気自動車開発に力を入れる大手メーカーは数多いが、最近では米アップルがEV参入を計画し、クライスラーから幹部を引き抜いたり、BMWとの協業が囁かれたりするなど、競争環境は業界の垣根を越え出した。
自動車ジャーナリストの井元康一郎氏がいう。
「昔だったらエネルギー効率の高いエンジンやハイブリッド開発などは、大手メーカーが1000人以上の人海戦術をしなければ出来なかったものが、いまはクルマづくりの設計技術が超速に進歩したために10人、20人のチームで完成させられる。だから専業メーカーでなくても立派なビジネスとして成立し得る時代なのです」
日本に進出している電気自動車メーカーの米テスラモーターズも、元はIT起業家のイーロン・マスク氏によって2004年から本格的に事業拡大をした、いわば後発組である。
翻って、日本の自動車メーカーはどうか。電気自動車開発に積極的なのは、残念ながら日産自動車1社といっても過言ではない。「i-MiEV」で先鞭をつけた三菱自動車をはじめ、トヨタやホンダも基礎技術は持っているものの、新車開発には活かし切れていないのが現状だ。
「結局、国を挙げて燃料電池車の普及促進が図られているために、メーカーもなかなか電気自動車との両睨みができない。補給インフラの整備や走行コストを考えれば、燃料電池車の前に電気自動車を普及させたほうが、よほど現実味があるのに……」(業界関係者)