MDMAを所持していたとして麻薬取締法違反で逮捕された沢尻エリカ容疑者(33才)。尿検査では薬物使用は認められなかったが、過去の薬物経験を含めて、開き直りに近い供述を行っているという。
覚せい剤で逮捕歴がある飲食店経営者はこう話す。
「沢尻さんのように10年以上もやっていたら、逮捕された時にどうするか、頭の中で何百回もシミュレーションしてきたでしょう。常習者はみんなそうです。そうやって全部話すのも、ある種の“作戦”です。つまり、反省していると見せておけば、初犯で刑務所に入ることはまずないですから」
日本の薬物事件の罰則は意外なぐらいに軽い。世界を俯瞰すると、犯罪組織の温床となる薬物の使用に各国の司法は厳しい対応をとっている。違法薬物に詳しいジャーナリストが解説する。
「イビサ島やオランダなどヨーロッパの一部地域では合法だったり、黙認されている国もあります。しかし中国では麻薬の密売には死刑もあり得ます。アヘン戦争で欧米から搾取されてきた中国は、麻薬の怖さを知っているからなんでしょう。フィリピンでもドゥテルテ大統領が麻薬戦争を宣言し、密売人だけでなく常習者も殺せとあおっています。
一方日本では刑罰が軽いのに比べ、違法薬物は高値で売買される。捕まったとしても中国やフィリピンのように殺されてしまうことはないので、外国の犯罪組織からすれば、低リスクでリターンの見込める格好のマーケットです」
実際、これまで薬物犯罪で捕まった芸能人は初犯ならば執行猶予付き判決で、すぐに社会復帰している。2019年5月に大麻取締法違反で逮捕された元KAT-TUNの田口淳之介は事件から半年後の11月に音楽活動を再開。2016年2月に覚せい剤取締法違反で逮捕された清原和博も、今年10月から野球関連のイベントに参加するなど、社会復帰している。