安倍晋三首相がTwitterで投稿した動画にネット上で大きな批判が巻き起こった。音楽家・俳優・文筆家と多方面で活躍する星野源が制作した「うちで踊ろう」を使用して外出自粛を呼びかけたことが、多くの人々の反感を買ったのである。「音楽の政治利用」「便乗」といった批判にくわえて、星野と同業のアーティストを中心に、音楽業界などからはさらに激しい憤りの声が上がっている。それはなぜなのか。
少し長い前置きになるが、ことの経緯をあらためて確認しておきたい。星野源は4月2日深夜、「こんな曲ができました」とつづり、自身のInstagramでギター弾き語りの新曲「うちで踊ろう」を公開。キャプションには歌詞とともに「誰か、この動画に楽器の伴奏やコーラスやダンスを重ねてくれないかな?」と記し、フォロワーに参加を呼びかけた。
キャッチーなメロディにくわえて1分弱の短い楽曲であるという手軽さも手伝ったのだろう、「うちで踊ろう」は瞬く間に人口に膾炙していった。ダンサーで歌手の三浦大知やお笑いタレントの渡辺直美といった星野源と親交の深い著名人から、国内外のミュージシャン、さらには美術家や格闘家、そして一般の人々までもがそれぞれのやり方でマッシュアップ動画を制作した。
そんな「うちで踊ろう」は多くの人々にささやかな楽しみをもたらしてきた。いまや新型コロナウイルスの影響により各地のライヴハウスは休業を余儀なくされ、多くの音楽関係者が窮地に立たされている。実際に、北海道・札幌市のライヴハウス「COLONY」は4月末での閉店を発表。仕事がなくて収入が激減したと語るミュージシャンやカメラマン、ライターも数多い。
だが国は緊急事態宣言を発令し自粛を要請する一方で、休業補償に関しては否定的な態度をとり続けてきた。各種給付金を検討しているというアナウンスはあるものの、音楽関係者や同じく経済的打撃を受けた事業者からしてみれば、国に見捨てられたと感じてしまうのもうなずける。
もちろん過酷な状況は経済的な問題だけではない。コロナ禍でも通勤せざるを得ないインフラ業界や医療業界で働く人々も同様に苦しい立場に置かれている。いずれにしても、そうしたさまざまな人々を「うちで踊ろう」は励ましてきたのである。