ネット、とくにSNSの影響力が強まったと言われるが、まだまだテレビが人々に及ぼす影響は大きい。新型コロナウイルスの流行に伴う混乱のなかで、テレビ報道によって出現した現象について、ネットニュース編集者の中川淳一郎氏が読み解く。
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有事の際、報道はいかにあるべきかが新型コロナ禍の中、ネットではしきりと議論されるようになった。その筆頭は2月末に発生した「トイレットペーパー買い占め騒動」だが、4月末になってもトイレットペーパー及びティッシュペーパーの品薄状態は収まっていない。
この件の発端は、ツイッターで発せられた「紙製品を作っている中国の工場がストップしたからトイレットペーパーがなくなる」といった説とされている。だが、東京女子大学現代教養学部教授で社会心理学者の橋元良明氏は『女性セブン』の取材に「今回の買いだめ行動は、SNSよりも圧倒的にテレビの影響が大きいと見ています」と述べている(4月23日号)。
つまり、「棚から消えています!」という報道をテレビが一度でもしてしまうとドラッグストアに開店前から列ができる状態になってしまう、ということだ。コロナ報道で物議を醸したのがこの「棚からなくなってます!」報道に加え「若者がこんなにたくさん江ノ島を訪れています!」「高齢者がこんなにたくさん巣鴨の縁日に来ています!」といった「混んでます!」報道だ。
こうした報道により「な~んだ、大丈夫じゃん。今度の週末は江ノ島行こうっと♪」といった状況になり、4月19日、快晴の江ノ島近くは大渋滞になった。この件だが、前週末の大混雑を受けて各自治体は県営・市営の駐車場の多くを閉鎖するという措置を取った。この事実を知らない人々が車で江ノ島近くに殺到し大渋滞を起こし、地元住民から総スカンとなったということだ。