医療機関での精子提供ドナーが激減　出自を知る権利が一因

　昨今、インターネット上で子供を望む女性に対し、精子を提供する男性がいるという。SNS上に自らの身体的特徴や学歴などのプロフィールを公開し、自分の精子提供をアピールする男性がいるのだ。さらには、提供を受ける側が、精子提供者の年齢、血液型、学歴などを選ぶことができるマッチングサイトも存在している。

　実は第三者から精子提供を受けて妊娠するという方法は、長く行われてきた。AID（非配偶者間人工授精）と呼ばれるもので、日本では1948年に初めて実施されている。

「日本産科婦人科学会の見解では、提供を受ける側は、法律的に婚姻している夫婦であることを示すため、医療機関へ戸籍謄本を提出することが望ましいとされています。つまり、既婚者でないとAIDは受けられないのです」（医療関係者）

　インターネットを介した精子提供は、医療機関を通さないもので、つまり認められたものではない。一方で、取り締まる法律もない。“パートナーは必要ないが、シングルマザーで子供を産みたい”“同性婚で出産したい”という人たちが、あくまで自己責任の上で“強行”しているものだという。

提供の方法は主に2つある

　こうしたSNSやマッチングサイトを通した精子の提供には問題もあるという。

　精子提供には主に2つの方法があり、1つ目は「シリンジ法」だ。カップなどの容器に入れた精液を受け取り、その場でシリンジという注射器のような専用器具を使って、自分の腟内に入れる。シリンジは使い捨てで、ドラッグストアなどで購入できる。

　もう1つは「タイミング法」だ。これは実際に性行為を行って精子提供を受けるもので、女性には心のハードルが高い。しかも、提供目的ではなく性行為を求める男性が紛れているという声ある。

　帝塚山大学やクリニックで講義を行う才村眞理氏はこう指摘する。