東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の「コロナがどういう形でもやる」という発言には各方面から批判の声が上がった。その後の女性蔑視発言などで進退を巡る議論に発展しているが、開催の可否を判断するタイムリミットも近づいている。
そうした森会長による東京五輪の強硬開催の意向を「税金の無駄遣いだ」と指摘するのがビートたけし氏だ。新刊『コロナとバカ』の中で、こう分析している。
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こんな状態で本当に2021年の東京五輪なんてやるのかな? 最終的にどんな決定になるかは置いといて、そろそろニッポンは「お祭り依存体質」から抜け出したほうがいい。
サッカーやラグビーのワールドカップにオリンピック、万博、カジノ誘致と、楽しげな“お祭り”をコンスタントに持ってきて、ドンドン経済のカンフル剤にしないと経済が持たなくなってきてる。これじゃあ、いつか弾が尽きちまうだろ。
それに、イベントそのものの経済効果だって疑問だ。前回の1964年東京五輪のような高度経済成長の時代なら、国威発揚の意味もあっただろうけれど、これから人口がドンドン減っていくニッポンにおいて、五輪みたいなイベントはどこまで意味があるだろうか。
きっと今回のコロナをきっかけに、今後は五輪開催に名乗りを上げる国が減っていく。2022年の冬季五輪が中国・北京で、2024年のフランス・パリ、2028年のアメリカ・ロサンゼルスまでは決まってるけど、それ以降はなかなか手をあげにくいんじゃないか。
たとえコロナがいったん収まったとしても、この先こういう感染症がまた発生する可能性は高い。こうなると、五輪を引き受けるのは大きなリスクだよ。カネと手間暇をムチャクチャかけても、それがかえって大損失になっちまうかもしれない。世界各国が、ダチョウ倶楽部みたいに「どうぞ、どうぞ」と五輪を押しつけ合う日がくるのも遠くないだろう。
今後の五輪招致プレゼンは「我が国がいかに五輪にふさわしくないか」とネガティブな主張をする場になったりして。中国が「ウチはウイルス産出大国ですよ!」と言い出せば、ロシアは「ウチはドーピング大国だし、スパイがウジャウジャいるんでヤバイですよ」なんて応戦してさ。負けじとイタリアやフランス、スペインなんかの欧州勢は「こっちはすぐ医療崩壊しちゃいますから、もし何かあったら……」で、ニッポンは「お・も・て・な・しの余裕がありません!」と、滝川クリステルと旦那の小泉進次郎が涙ながらに訴えかけるというさ。
で、最終的に開催国が発表されると、その国の代表からはため息が漏れるというオチなんだよ。
まァ、これが冗談だといつまで言っていられるだろうな。五輪にしろ、万博にしろ、みんな自分の現在の生活に不安を抱えているのに、大企業や政治家ばかりが潤うようなお祭りに税金をガンガン注ぎ込むなんて許されないよ。