7月23日開幕予定の東京五輪だが、ここにきてボランティア辞退者が続出している。いうまでもなく、2月3日の日本オリンピック委員会(JOC)臨時評議員会での森喜朗五輪組織委員会会長(当時)による、女性蔑視発言がきっかけである。大きな批判を浴びて発言の撤回会見をしたがおさまらず、会長辞任となった。ライターの森鷹久氏が、辞退した元東京五輪ボランティアの人たちに、それぞれの理由を聞いた。
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東京五輪の聖火リレーもじきに始まるというタイミングで、組織委員会の森喜朗会長が辞任した。きっかけは、世界中で報じられたとおり「女性理事がいると会議が長くなる」といった内容などの女性蔑視発言だった。地位も権力もある人間が、雑に決めつけた発言をすると社会的な意味を持つので危険だと理解できていないだけでなく、何より、今では多くの国民が変えていかなければならぬと考えている事柄について、いくらなんでも、あまりにふさわしくない発言だったという他ない。
そしてもう一つ。森元会長の発言を受けて、自由民主党・二階俊博幹事長の無神経な発言があった。
「そんなこと(後に『そのようなこと』と訂正)ですぐ辞めると瞬間には言っても、協力して立派に(大会を)仕上げましょうとなるのではないか」「また落ち着いて静かになったら、その人たちの考えもまた変わる」と、辞退を申し出た人たちの意見表明を取るに足らないと考えていることを隠しもしなかった。
権力を持つ者は、庶民の意見や気持ちなど無視してよいと考えているかのようなこの発言は、我が国の無神経な現実をそのままズバリ表現するモノだった。大手紙社会部記者の解説。
「二階氏は徹底して森氏擁護の姿勢を崩さず、辞退者が出始めると『新たなボランティアを募集、追加せざるを得ない』と記者に話したのです。真意が別にある、と言い訳をしていますが、庶民を見下しているようにさえ見え、若い記者らは『まさに老害だ』と囁いていました」(大手紙記者)
騒動を受けて、オリンピックボランティアが実に970人(2月中旬時点)も辞退することになったのだが、コトの重大さを、彼らがわかっているとは到底思えない。「辞退者」に事情を聞いたところ、聞こえてくるのは怒りを通り越した嘆きばかりだ。
「20代で職場関係の悩みから心を病み、クビ同然で会社を追われ、地元に帰ってきたんです。数年間、引きこもりのような生活をしていましたが、5年前にウェブコンサル会社を起業。地元商店街の活性化や商店のネット通販支援などの業務で売り上げは好調、再チャレンジに成功した記念にと、ボランティアに志願したんですね」
関西地方在住のコンサル会社代表・宮崎和士さん(仮名・40代)は「シティキャスト」として、東京五輪ボランティアに参加する予定だった。五輪を訪れる世界中からの客を、街中や会場近くに立って「アテンド」するという仕事で、勉強中だった英語の学習にも力が入り、コロナ禍でも歯を食いしばりながら間近な「夢」を目標に、自分に喝を入れながら働いた。