長引くコロナ禍で戸建て人気が続いている。これまで「都心・駅近・新築マンション」といったワードが住宅選びの関心事だったが、いまや通勤の利便性は二の次。「中古でもいいから郊外に広い一軒家が欲しい」といった若い世代も増えているという。果たしてこのライフスタイルの変化は根付くのか──。住宅ジャーナリストの榊淳司氏がレポートする。
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住宅ジャーナリズムの世界に身を置いていると、答えを求められる神学論争的な課題がいくつかある。代表的なものは「分譲vs賃貸」だが、次に多いのが「マンションvs戸建て」である。こういった比較で、どちらが良いのかについて常に問われるのである。
結論を言ってしまうと、一概に「どちらが…」ということはできない。多くの場合はケースバイケースである。こういった問題に断定的な答えを出しているケースは、ほぼ恣意的な印象操作である。
答えはないのだ。住む人の価値観の問題である。各自、納得できるほうを選べばよいと思う。ただし、一面の価値観から引き出す答えはある。私の場合は資産価値の優劣で判断している。かみ砕いて言えば、経済的に「得か、損か?」ということだ。
借りるよりも購入したほうが安くなるのか。あるいはコストパフォーマンスで判断すればマンションよりも戸建てが優れているか、という視点でなら結論が導ける。
郊外の格安中古戸建てが売れている
新型コロナの感染拡大は、住宅業界にもちょっとした変化をもたらした。首都圏の住宅マーケットで明解にいえることは、戸建て需要の盛り上がりである。
都心エリアを中心にミニ戸建てを主に開発供給する某大手企業の物件は、売れに売れているという。開発する先から売れてしまうので、売り物件が大幅に不足しているらしい。さもありなん、という事態である。
郊外の格安中古戸建てもよく売れている。
木造一戸建てというのは、築22年前後で建物評価がゼロとなる。こういう築古物件が売り出されても、価格は土地だけの評価で決まる。あるいは、取り壊し費用を差し引いた価格になる。だからかなりの格安になる物件も多い。都心へ実質1時間ほどで通勤できるエリアなら、1000万円前後で築古の戸建て住宅が購入できる。そういう物件もコロナ禍で結構買い手がついた。
こういった特需には独特の特徴がある。あまり高くなると、買い手がつかなくなるのだ。格安の物件を求める人はエリアを選ばない。埼玉でも千葉でも、条件に合った物件を探す。だから「隣の物件が1000万円ですぐに売れたから、ここは1500万円で」と考えて売り出しても、そう簡単には買い手がつかないのだ。