「たばこで肺がんに」「肉ばかり食べると大腸がんになる」「きのこでがんが予防できる」──2人に1人が罹患する国民病であるだけに、そうした「がん予防」の情報はこれまでも数多く喧伝されてきたが、その精度や信憑性はうやむやだった。米ハーバード大学公衆衛生大学院で疫学・予防医学の道を究め、愛知県がんセンター研究所や東大大学院医学系研究科特任教授などを経て、2021年9月から国立がん研究センターがん対策研究所予防研究部部長を務める井上真奈美さんが、正しいがん予防をお伝えする。【全3回の第1回】
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「昔から公衆衛生や国際保健に興味があって、高校生の頃は海外で安全な井戸を掘る仕事に就こうかと真剣に考えていたくらい。集団の健康状態や生活状況を分析して、改善の方法を見つけることに強い魅力を感じるんです。
だからいまの職業は、仕事というよりも使命に近い。1人でも多く、がんにかかる人を減らせたらと思っています」
そう話すのは国立がん研究センターがん対策研究所予防研究部部長の井上真奈美さん。
1962年の設立以来、日本におけるがん征圧の中核拠点として診療から技術開発までを一手に担ってきた国立がん研究センターが注力している分野の1つが予防研究だ。
そのトップとしてチームを率いる井上さんは1990年に筑波大学医学専門学群を卒業後、米ハーバード大学公衆衛生大学院に留学。疫学・予防医学の道を究め、愛知県がんセンター研究所や東大大学院医学系研究科特任教授などを経て、2021年9月、現職に就任した。
「私が医学部を卒業して働き始めた約30年前を振り返ると、社会において女性をとりまく環境が大きく変化していることを肌で感じます。当時、医学部を卒業する女性の比率は全体の2~3割で、医師全体で見ると、女性医師は1割程度でした。医師は全員男性と思い込んでいる患者さんから『お医者さんはいないのか?』と聞かれたことは何度もありましたし、長時間預かってくれたり、急な依頼でも融通の利く託児所の情報を女医同士で共有したりしていました。その頃と比較すれば、現在は社会の意識も変わり、男女ともに仕事も育児も両方とも当たり前のこととして行えるような環境が整いつつあると感じます。
しかし一方で日本人女性のがん検診受診率は世界的に見ても極めて低く、乳がんの罹患率も年を追うごとに高まっているという現実がある。自身の健康をないがしろにしている女性が多いのは、大きな問題だと感じます」(井上さん・以下同)
予防研究部では、住民健診受診者、がん患者など、さまざまな集団からの研究結果を収集し、生活習慣や行動様式とがんの関連性を総合的に評価して「日本人のためのがんの予防法」を提言している。
日本人のがんの4割は、これまでがんの要因として知られてきたリスクを避けることで予防できる―大規模な調査と徹底した分析のもと、井上さんら研究チームが出したのはこんな結論だった。
「確かに、医療技術の向上により、がんは“不治の病”ではなくなりました。しかし、治療には身体的にも経済的にも負担がかかるうえ、再発もありえます。やはりそのような負担がかからないに越したことはない。科学的根拠に基づいたがん予防法を身につけることは、人生100年時代において、がんはもちろん、ほかの病気の予防にもつながります。健康寿命を延伸するうえでも大きな意味があるといえます」