西武は9月4日、知人女性への強制性交の疑いで書類送検され、嫌疑不十分で不起訴処分となった山川穂高について、無期限の公式試合出場停止処分を下したことを発表した。
球団公式ホームページによると、飯田光男・球団本部長が役員報酬の一部を自主返納したことを報告。奥村剛・代表取締役社長が「当球団所属の山川穂高選手の件に関して、ファンの皆さま及び全ての関係者の皆さまに多大なるご迷惑とご心配をおかけいたしましたことを、深くお詫び申しあげます。検察庁の判断としては不起訴処分となりましたが、球団として今回の事態を重く受け止め、本人の猛省を促すべく、上記の処分といたしました。当球団では、地域・社会から信頼され、ファンの皆さまから愛される強い球団となるため、『西武ライオンズ憲章』を定めております。この憲章の精神に則り、ファンの皆さま及び全ての関係者の皆さまの信頼回復に努めてまいります」とコメントした文章を記載した。
球界関係者は「不起訴処分で一区切りついたわけではなく、今後は被害者サイドが検察審査会に異議申し立てや、民事訴訟で争うことが考えられる。西武とすれば、山川を解雇にすればプロ野球選手会から反発が来るし、ファン心理を考えたら即復帰というのも考えづらい。この処分しか選択肢がなかったと思います」と指摘する。
山川は今季中のFA権取得は絶望的とされていたが、故障者特例措置が適応されて権利を取得できる見込みだと報じられた。気になるのは、今後の西武の対応だ。
「今オフの契約更改で大幅減俸は避けられないでしょう。今季の山川の推定年俸はチーム3位の2億7000万円。選手の同意がない場合の減額上限40%を超えるダウンで1億円割れしてもおかしくない。ただ、そうなった場合は日本人選手の上位10人から外れて人的補償の必要がないCランクになる可能性が考えられる。
ここからは仮の話ですが、被害者側が検察審査会に異議申し立てをせず、民事も双方が納得の上で解決した場合は、無期限の出場停止処分が解除され、来年のシーズン中に一軍でプレーできるようになるかもしれない。そうなると、来オフの山川は他球団から『お買い得物件』と受け止められる可能性がある。山川が移籍を視野に入れた場合は、西武も熱心に慰留しないでしょう」(スポーツ紙記者)