緊迫が続く中東情勢。イスラエルのハマス掃討戦は、イランとのミサイル攻撃の応酬に発展し、「第五次中東戦争」の危機が叫ばれている。インテリジェンスの専門家である外交ジャーナリスト・手嶋龍一氏と元外務省主任分析官で作家の佐藤優氏が双方の発信の真意を読み解くと、日本と世界に迫る危機が浮き彫りになった──。【前後編の前編。後編を読む】
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佐藤:イランが4月13日夜から14日にかけて、歴史上初めてイスラエル本国にドローンや巡航ミサイルを発射したことで日本のメディアが騒いでいるが、私は騒ぎすぎだと思う。イランの国営放送が運営するサイト『Pars Today(パルス・トゥデイ)』の発信を読み解くと、攻撃の応酬がエスカレートしない配慮が見られるからです。
手嶋:『Pars Today』は、資金的にも論調もイランの公式メディアと言っていい存在です。
佐藤:イランは攻撃の当日に、『Pars Today』で12のメッセージを発表した。そこには「やられたらやり返す」という、国際社会の原則である相互主義に則り、攻撃対象を軍事目標に限るという意志表示が読み取れます。
手嶋:今回はイランとイスラエル双方が軍事目標の攻撃に徹し、戦闘が拡大する芽を摘む自制が働いていたわけです。
佐藤:イランが発射した無人機や巡航ミサイルは、到達までに数時間かかるもので、イスラエルに猶予を与えている。さらに発射から約4時間後の14日未明には、会見を開いて攻撃を知らせた。つまり、不意打ちで大惨事になると困るから、イスラエルと米国に対して「できるだけたくさん撃ち落としてください」とメッセージを出したんですよ。
手嶋:イランが標的を軍事施設に限定しただけでなく、事前に内報したことで、即座に第五次中東戦争につながらないようコントロールを利かせた攻撃だと分析できます。
ただ、現在の第一フェーズでは自制が利いているものの、第二フェーズでは偶発的な戦争にエスカレートする危険を孕んでいると警戒すべきでしょう。
佐藤:今回の注目すべき変化は、イスラエルが守勢に回り、イランのほうに余裕があること。「やられたらやり返す」の原則があっても、これまではイスラエルの背後に米国の存在があり、イランは反撃できなかった。それが今回は精緻なメッセージを発したうえでやり返している。一方のイスラエルは公式の声明を出していない。国際情報戦においては、沈黙している側が劣勢です。