顎マスク、サングラス姿、愛車を運転する中居（2023年1月）
「上層部から待ったがかかった」
かつて中居が所属した旧ジャニーズ事務所は、2023年3月のBBCの報道をきっかけに、創業者である故・ジャニー喜多川氏による性加害問題に揺れた。同年8月、外部専門家による再発防止特別チームは、40年以上にわたる性加害を認定する一方、この問題を「メディアが正面から取り上げてこなかった」として、「マスメディアの沈黙」が事件を拡大させたと指摘した。
これを受けて民放5社とNHKは声明を発表。《ご指摘を真摯に受け止めております》（フジテレビ）、《指摘を重く受け止め、今後ともかかる取り組みを真摯に続けてまいります》（テレビ朝日）などと襟を正したはずだった。
日本民間放送連盟の遠藤龍之介会長（フジテレビ副会長）も同年9月の定例会見で、「（ジャニー喜多川氏の行為が）性加害であり、重大な人権侵害であるという認識を民放を含む多くのメディアが充分に持てなかったことは事実で、反省しなければならない」と語った。さらに「マスメディアの沈黙」に触れてこう続けた。
「人権に関する認識が不足したまま、なんらアクションを起こさず、相手とビジネスを続けたということ。今後このようなことを繰り返さないようにしなければならない」
中居騒動についても自局の番組に出ているからという理由で“見て見ぬふり”をして、「なんらアクションを起こさず」いるのであれば、それは同じ過ちを繰り返すことにならないだろうか。
「双方で和解済みとの解釈に加え、密室で起きたことは当事者以外にはわからないというのが“沈黙”を決め込む各局の言い訳です。フジテレビではないキー局が『中居騒動』に踏み込む内容を現場が報じようとしたところ、上層部から待ったがかかったという話もある。
騒動が過熱して中居さんが休業でもしようものならいま以上に大騒ぎになり、スポンサー離れが進む恐れがあります。だからテレビ局は騒動が風化するのをじっと待っているのでしょう」（芸能関係者）
前出の影山氏はテレビ局の報道姿勢に釘をさす。
「ジャニー氏の性加害問題同様、嵐が過ぎ去るのを待つようなテレビ局の後ろ向きの姿勢は問題で、あらぬ噂や臆測を招きかねない。各局とも、視聴者に向けた誠実な対応が望まれます」
“異様な静観”はいつまで続くのだろうか。
※女性セブン2025年1月16・23日号
