台風10号の影響で、冠水した道路で立ち往生する車両（時事通信フォト）
台風中継というと、一昔前なら暴風雨のなか大声で叫びながらレポーターが足を踏ん張る生中継がテレビではお馴染みだった。危険すぎると批判が集まるようになり、今ではほとんど見ることがなくなったが、代わりに増えているのが「視聴者映像」である。ライターの宮添優氏が、その視聴者映像についても声かけや放送の基準が変化していること、テレビは見られなくなったと言われながらも、テレビ放送によってさらにバズることを狙う人たちの存在についてレポートする。
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死者4697人など甚大な被害を出した1959年の「伊勢湾台風」に匹敵か、それ以上の勢力になる予報が出ていた台風10号が、ようやく消滅して日本列島の荒天も落ち着いたようにみえる。だが、各地で土砂崩れや道路冠水が相次ぎ、複数の死者も出た。テレビニュースやワイドショーは連日のように、各地から暴風雨の様子をキャスターが伝えたが、近年は、その報じ方にもある傾向があるという。民放キー局の社会部デスクが解説する。
「風がビュービュー吹き荒れる現場からキャスターが決死のレポートをする、というのが、かつての台風、大雨取材でした。ですが、災害取材自体がそもそも危険で、視聴者からやめるべきとの声が相次ぎました。まら、記者やカメラマンがケガをしたり亡くなったり、二次被害の影響も考えられることから、ホテル内やテレビ局敷地内など安全な場所で取材をするのです」
災害報道を巡っては1991年6月、長崎県の雲仙・普賢岳の噴火に伴う大火砕流によって死者・行方不明者が43人となった事例がある。前年に198年ぶりに噴火していた普賢岳には溶岩ドームが出現し、溶岩ドームそのものや、ドームが崩れるときに発生する火砕流を撮影しようとマスコミによる取材合戦が過熱していた。彼らの一部が退避勧告地域へ入るなどしたため、逃げ遅れた報道関係者だけでなく警察官、地元消防団員やタクシー運転手も巻き込まれた。
それから少しずつ、災害報道、とくにテレビ中継の様子は変わっていった。近年では、台風中継の最初に「安全な場所からお送りしています」と断ってから、天気の様子を伝えることが増えている。中継でなくとも、取材側の二次災害を防ぐために、避難勧告が出るなど、危険な場所からはすみやかに退避するよう、今ではテレビ局内で取り決めされているのだ。
その結果、安全性は確保されたが、臨場感ある場面の撮影が難しくなった。その代わりとして災害報道において多用されるようになったのが、一般人が撮影した、いわゆる「視聴者動画」である。
危険な映像の撮影者には接触しないようになった
災害報道に限らず、火災や事故さらに事件関連でも、ニュースで「視聴者映像」を見ない日はない。記者やカメラマンが現場に急行して間に合わなかったとしても、現場に居合わせた視聴者がニュースとして気になる瞬間をバッチリ捉えてくれるのだ。NHKをはじめ、在京の大手キー局から地方局までほぼすべての社がSNS上で、これらの視聴者映像を入手しようと、日々ユーザーに声をかけ続けている。
